Yahoo!地図情報が利用者数・総利用時間ともに1位
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20368581,00.htm
地図情報サイトの2008年1月の利用状況ランキング上位は、「Yahoo!地図情報」が利用者数858.7万人、総利用時間67万時間、「Googleマップ」が同435.8万人、20.6万時間、「Mapion」が同344.3万人、26.2万時間、「MapFan」が同235.9万人、18.8万時間、「goo地図」が同136.7万人、10.4万時間となっている。
↓
利用者数では、1位がYahoo!地図情報、2位がGoogleマップ、3位がMapionというランキングになり、総利用時間では、1位がYahoo!地図情報、2位がMapion、3位がGoogleマップとなる。男女の利用割合では、Yahoo!地図情報が男性60％、女性40％、Googleマップが男性66％、女性34％、Mapionが男性64％、女性36％となる。
iモードID
ドコモ、ログインの手間をはぶくユーザー識別機能「iモードID」
http://k-tai.impress.co.jp/cda/article/news_toppage/38724.html
3月31日以降、iメニューの「料金＆お申込・設定」内の「オプション設定」からコンテンツ提供者に通知するかどうか設定可能で、初期設定では通知するようになっている。
ユーザー自身は、自分のiモードIDを確認することはできないが、公式サイトや一般サイトなど、全てのiモード対応サイトで導入できるため、もしWebサーバー上でiモード対応サイトを設置すればiモードIDを確認することはできる。サイト以外では、iチャネルやiアプリでも応用できるとのこと。
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20368352,00.htm
iモードIDの提供は、iモード（FOMA・mova）の契約者が対象。iモードIDの通知機能は、初期設定では「通知する」が選択されているが、利用したくない場合には、iモードやパソコンから変更することも可能だ。
Yahoo!のリニューアルでニュース利用者が増加
Yahoo!のリニューアルでニュース利用者が増加、ネットレイティングス調査
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/02/25/18571.html
ネットレイティングスは25日、「Nielsen Online」が提供するインターネット利用動向調査サービス「NetView」の2008年1月度のレポートを発表した。今回のレポートでは、「Yahoo! JAPAN」が1月1日にトップページをリニューアルしたことに伴い、ニュースへのアクセスが増加する一方で、従来のディレクトリ検索も利用者が増えたとしている。
ネットレイティングスによると、2008年1月のYahoo! JAPANの利用者（家庭のPCによるアクセス）は、「Yahoo!検索（search.yahoo.co.jp）」が3,239万7,000人（前月比0.6％増）で、トップページのリニューアル後も大きな変化はない。
一方、今回のYahoo! JAPANのリニューアルでは、ニュースの見出しが画面中央に移動するなど存在感が大きくなったことから、トップページから誘導される「Yahoo!ニュース（dailynews.yahoo.co.jp）」の利用者は2,190万3,000人と、前月から13.6％増加。また、個別の記事や写真・動画ニュースが掲載されている「Yahoo!ニュース（headlines.yahoo.co.jp）」も1,878万4,000人で、前月から7.3％増加している。
↓
Yahoo! JAPAN、リニューアルで「トピックス」利用者が260万人増加
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20368102,00.htm
2008年1月1日にトップページを全面リニューアルしたYahoo! JAPANのニュースや検索の利用パターンに変化があった。今回のリニューアルでは、従来右側にあったニュースの見出しが画面中央に移動し、記事数も増えトップページにおける存在感が大きくなった。
この結果、Yahoo! JAPAN全体の利用者数はリニューアル前後でほとんど変化がないものの、トップページから誘導されるYahoo!ニュース「トピックス」については、前月比で260万人（13.6％）の増加となった。また、個別の記事や写真・動画ニュースが掲載されている「Yahoo!ニュース」も128万人（7.3％）増加している。
一方で、開設以来トップページに掲載されていた登録サイトの個別ディレクトリへのリンクがなくなったことから、Yahoo!カテゴリ利用者数の減少が予測されていた。しかし実際には、トップページ経由の利用者は242万人から44万人に激減したものの、検索結果ペーやニュースページのリンクからの流入が大幅に増加したため、Yahoo!カテゴリ全体の利用者は前月から2.2％増となる912万人となった。
なお、日本におけるYahoo!カテゴリの利用者数である912万人は、リーチ（利用率）19.1％に相当する。
・ゲーム会社のユーザーイメージ調査
http://it.nikkei.co.jp/digital/news/index.aspx?n=MMITew000022022008
ハード３社の持つブランドイメージ
任天堂には、「老舗」「マリオ」「ＤＳ＋Ｗｉｉ＋ファミコン」「大手」「ファミリー」「好調」「先駆者」「面白い」「有名」といった言葉が並ぶ。任天堂はファミリー層のハードを連想させるため、先進的なサービスやおしゃれなイメージを構築する際には、現状の保守的なイメージが邪魔になるだろうという。
「ニンテンドーＤＳ」の投入では、「ゲームボーイ」というすでに確立できていたブランドネームを捨てて何も連想させないハード名に切り替えたことで、「子供向け」というイメージを払拭して幅広い年齢層に受け入れられるブランド戦略上の成功をもたらした。
ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）には「プレイステーション」「任天堂に負けている」「革新」「大手」「ビジュアル」「スタイリッシュ」「技術力」という言葉が出てくる。任天堂と比較される部分が大きく、一方でビジュアル表現の豊かさといったところではユーザーへのブランドイメージをしっかりと確立していることが見えるという。
ＳＣＥの場合はゲームのタイトルが自由連想に挙がらないことから、特定のゲームに強いというイメージができていない。しかし、昨年秋に発売した「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」の新型は、薄型化してデザイン性を打ち出すことで、ＤＳと十分差別化できたことも読み取れるとしている。
マイクロソフトは「ＰＣ」「負け組」「Ｘｂｏｘ」「ＯＳ」「洋ゲー」「大手」「堅実」「つまらない」という言葉が並ぶ。ウィンドウズのＯＳ企業であるというイメージが強く、日本では受け入れられていない。つまらない海外ゲーム（洋ゲー）を出している企業という過去の失敗イメージから脱却できていない様子がうかがえる。北米での成功が、国内の一般ユーザーのブランドイメージには何ら影響を与えていないことも明確にわかる。
携帯電話1億契約時代のモバイルビジネス
http://japan.cnet.com/mobile/internet/story/0,3800084323,20367766,00.htm
社団法人電気通信事業者協会（TCA）の調べによると、2007年12月末で携帯電話の契約件数が1億件を突破した。日本の人口が1億2770万人であることを考えると、全体の約8割、乳幼児と高齢者を除くとほぼ1人1台携帯電話を持っている計算になる。若年層に至っては、着信用と通話用で携帯電話を使い分けている人もおり、1人2台というケースもまれではないようだ。
総務省が行った2005年の通信利用動向調査によれば、携帯電話を含む携帯端末からのみインターネットを利用している人がパソコンのみの人を上回った。日本のインターネットビジネスにおいて、携帯電話はなくてはならない存在となっている。
シニア層の「オンラインアルバムサービス」の認知度
http://japan.cnet.com/research/column/insight/per/story/0,2000091177,20367246,00.htm
シニア層にカメラの所有について聞いたところ、60代・70代以上ともコンパクトデジタルカメラ（87.1％）、カメラ機能付き携帯電話（65.8％）の所有率はいずれも高いが、最もよく使用しているものではカメラ携帯が13.9％に対し、コンパクトデジカメが67.6％と大半を占めている（30歳代はカメラ携帯：39.7％ コンパクトデジカメ：49.4％）。
またシニア層のカメラの購入時期では4割程が1年以内に購入しているが、1年以上前の購入者のうち、3年以上前に2割以上の購入者がおり、以前購入したものを長期間にわたって使用している人が少なくない事がわかる。
↓
デジカメ等で撮影した画像を、ネット上に友人・知人などに対して公開する「オンラインアルバムサービス」の認知度については、「知っている」との回答が30代（66.7％）に比べてシニア層の方が72.4％と高い。 しかし、シニア層の利用意向者は39.4％にとどまっている（30代は45.4％）が、その理由としては、「他の人と画像・写真を共有する気がない」「興味がない」以外に、「利用の仕方がよく分らない」の割合が30代（12.6％）に比べ18.7％と高くなっている。
