次の海外旅行、「自分の携帯電話を持って行きたい」
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20367297,00.htm
調査によると、今まで海外旅行に行ったことが「ある」と回答した人は約5割、そのうち「1年以上前に行った」が40.9％、「今回の冬休み（2007年末〜2008年始め）に行った（1.7％）」と「３カ月以内に行った（2.4％）」、「1年以内に行った（6.6％）」を合わせた「1年以内」は10.7％だった。
海外旅行経験者を対象に、旅行先情報の事前調査メディアを聞いたところ「ガイドブックや雑誌、書籍などで調べた（66.2％）」が最も多く、次いで「ネット（パソコン）で調べた（34.5％）」、「友人に聞いた（19.9％）」が続く。
海外旅行へ自分の携帯電話を「持っていきたい」と回答した人は75.0％、利用したい通信サービスは「日本国内とのメール（71.2％）」が最も多く、次いで「日本国内との通話（63.1％）」、「日本の携帯サイト（SNSなど）へのアクセス（45.5％）」と続く。
日本の暴露ウイルスは世界的に見て特殊
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/02/12/18424.html
マカフィーは12日、同社のセキュリティ研究組織「McAfee Avert Labs」が2月19日に公開を予定している年次研究報告書「Sage Vol.3」の内容に関する説明会を開催した。
（中略）
Marcus氏は、世界的なマルウェアの傾向としては、検知される亜種の数がさらに激増しており、2007年だけでも135,885以上のマルウェアを確認し、1日に5万以上のサンプルを解析しているが、この傾向が2008年も続くと説明。2008年末には、1日に750種以上の新しいマルウェアが登場することになるだろうとの予測を語った。
（中略）
一方、日本における脅威としては、ファイル共有ソフト「Winny」のユーザーを狙ったマルウェアの流行が、世界的に見ても特徴的なものだと説明。プライバシー情報の暴露や、感染者を嘲笑うかのようなメッセージの表示、ファイルの破壊といった挙動を示すマルウェアの流行は他国にはあまり例が無いと語った。また、ワープロソフト「一太郎」を狙ったマルウェアなど、主に日本だけをターゲットにした攻撃も多数確認されており、世界的にも各国でマルウェアの流行に局地化の傾向が見られるとした。
迷惑メール規制強化-総務省
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080211-OYT1T00013.htm
迷惑メールへの規制を強化する特定電子メール送信適正化法改正案の全容が１０日、明らかになった。
送り先の同意なしに広告・宣伝のメールを送りつけた業者に対する罰金上限を、現行の１００万円から３０倍の３０００万円に引き上げることが盛り込まれた。罰則強化で増え続ける迷惑メールに歯止めをかける狙いだ。
総務省は２月中にも今国会に提出し、２００８年中の施行を目指す。
改正法案では、メールアドレスを通知されている場合や取引関係にある場合などを除き、送り先から同意を得なければ広告・宣伝メールの送信を禁止する。いったん受信の同意を得ても、途中で受信を断られれば、それ以後の送信も禁止する。
さらに、送信者に氏名・名称、連絡先メールアドレスをメールに明示するよう義務付け、送り先からどういう形で同意を得たかの記録を保存することも求める。現行法では適用外となっている海外発の迷惑メールも、国内発のメールと同様に規制対象にする。
アドレスなどを偽装してメールを送った場合、同意を得ない送信などで総務省から改善命令を出されても従わなかった場合の罰金が最高３０００万円となる。
日本データ通信協会が窓口設置
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/01/24/18217.html
日本データ通信協会は24日、迷惑メール受信者から提供された情報を共有する団体「迷惑メール情報共有アソシエーション」を設立した。日本データ通信協会の迷惑メール相談センター内に設置され、迷惑メール対策を手がける事業者が参加する。
"野放し"状態の海外発迷惑メール
http://journal.mycom.co.jp/news/2008/01/22/028/
2007年上半期のパソコンあて迷惑メールにおいて、海外発の占める割合は94.5%となり、前年同期比の72.0%に対して急増している。また、2007年上半期の携帯電話あて迷惑メールにおいても、海外発の占める割合は48.4%で、前年同期の1.7%に対してパソコン以上に急増ぶりが目立つ。
迷惑メールの4割は、欧州から送られている
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080206/293161/
米シマンテックは2008年2月5日（米国時間）、同社が観測した2008年1月の迷惑メールの動向などをまとめたレポートを公表した。それによると、全メールに占める迷惑メールの割合は78.5％で、迷惑メールの4割以上は欧州のコンピューターから送信されたという。
従来、迷惑メールの主な“発信源”といえば、米国を含む北米地域だった。シマンテックのデータによれば、例えば2007年8月は、迷惑メールの46.5％が北米地域のコンピューターから送られた。一方、欧州地域（中東やアフリカを含む）から送信されたとみられる同月の迷惑メールは30.6％だった。
ところがその後、欧州地域からの迷惑メールが増加を続け、2007年11月になると北米地域を抜いて“トップ”に（図）。同年12月には差が広がり、その状況が2008年1月になっても維持されている。
男も女も「マイチョコ」選び
http://www.j-cast.com/mono/2008/02/07016473.html
2月14日のバレンタインデーまであと1週間。この時期にしか手に入らない「限定チョコ」が売り出されるとあって、自分のための「ご褒美チョコ」「マイチョコ」選びに熱をあげる女性が増えている。そんな「マイチョコ選び」は、女性だけでなく男性にも広がりつつある。
変わり種のチョコいかが
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2008020502085131.html
十四日のバレンタインデーを前に、百貨店のチョコレート商戦が本格化してきた。今年はしょうゆ味や、ソバを素材に使ったチョコなど一風変わった商品が目立つ。
商品選びを手伝う案内役や、男性向けの試食バーを置くなどサービス面でも工夫を凝らし、顧客獲得にしのぎを削っている。
今年のバレンタインデーは男性自身にもチョコレートを売りつけようとする傾向があるようです。
無理矢理流行にするのはどうかと思うけど、今年限定の傾向になりそうな予感はする。
中国ネット企業続々上陸
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0802/08/news078.html
日本語版サイト「Baidu.jp」を開設した検索エンジン世界3位の百度（バイドゥー）。ロビン・リーCEO（最高経営責任者）は、日本進出に自信満々だ。
サイトでは、通常のウェブ検索に加え、画像や動画のほか、日本専用サービスとなるブログ（日記風簡易サイト）検索のサービスも提供している。
百度は独自の漢字対応の検索技術が最大の強みだ。中国国内では検索可能なサイト数は約6億を誇り、米グーグルの1.5倍に上るといわれる。
電子商取引で中国最大手の阿里巴巴集団（アリババ・グループ）も近く、同社に33％出資するソフトバンクと共同で日本法人を設立する。両社から総勢160人を投入する計画だ。
アリババ・グループは、企業間の部品などの売買を仲介するネットビジネスで世界最大手。ネット検索のヤフーの中国法人を傘下に持ち、本国では競売サイトなども運営している。
日本では、企業間取引ビジネスに特化する計画だ。中国と日本企業の間の売買を取り持つほか、日本国内の中小企業同士の取引も仲介する。日本にとって中国は、07年に米国を抜き最大の貿易相手国となったこともあり、企業間取引のビジネスチャンスは大きいとみているようだ。
総務省などのまとめによると、日中のインターネット加入者数は、1996年には日本が550万、中国が16万と30倍近い差があった。しかし、その後の中国国内での爆発的なネット利用者数の増加を受け、2003年に加入者数が逆転。現在、中国では、日本の人口を上回る約2億人がネットを利用しているといわれる。
言論統制の厳しい中国でのネットビジネスは、事業を開始するに当たり、複数の所管官庁の審査や同意、認可を受ける必要があるほか、サービス内容などにも多くの規制があり、環境は決して良好とはいえない。
ゲームセンター不振
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0802/07/news098.html
原油高の影響がゲームセンター運営にも影を落としている。ゲームセンターの多くが入居するショッピングセンター（SC）の客足がガソリン節約などの理由で減少、ゲームセンターの収益を悪化させ、統廃合に動き出した。
日本アミューズメントマシン工業協会によると、国内のゲームセンター施設は00年度に3万4000店舗あったが、05年度には2万4000店舗まで減少。セガやタイトーなども施設のスクラップ＆ビルドを進めている。
その影響
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セガ、希望退職者を募集
http://www.inside-games.jp/news/269/26971.html
セガサミーホールディングスが8日に発表した2008年度第3四半期業績は、売上高が前年同期比-15.4%の3420億9200万円、営業利益が15億2800万円の赤字、経常利益が14億3100万円の赤字、純利益が157億6600万円の赤字でした。遊技機、アミューズメント施設、コンシューマー事業などが不振で、これを受けて、傘下のセガで希望退職者を募ることも同時に発表されました。
希望退職の人員は400名程度(昨年末時点での従業員数: 3583名)で、募集期間は2月8日から2週間程度、退職日は3月期中を予定しています。
募集人数通りとなれば特別退職金などで特別損失が29億円程度発生し、来期の人件費は年間35億円程度が削減される見通しです。
フランスで約4万人女子学生売春、主な手段はネット掲示板
http://mediasabor.jp/2008/02/4.html
＜記事要約＞から
最近、フランスのメディアで話題になっているのが、フランスの女子大生の売春行為。正確な数字はでてきてないが、フランス全土で約4万人の女子学生が、学費と生活費を稼ぐために売春行為をしているとの調査がある。＜解説＞から
インターネットの匿名性も、この現象を助けている。ネットの掲示板であれば、知人に売春行為を知られる可能性が低い。しかし、金銭的理由以外で、売春を行う学生もいるという。厳しい学業の息抜きに、いつもと違ったセックスライフを楽しむために、日常からの逃避のために、白馬に乗った王子様を探すためにときどき、売春をする学生もいるそうだ。
